米Figure、Nscaleと35億ドルの計算資源契約　エヌビディア「Vera Rubin」GPU最大10万基でロボット基盤モデルを学習

米人型ロボット開発のFigure AIは2026年9月3日、AIインフラ企業Nscaleから少なくとも35億ドル分の計算資源を調達する契約を結んだと発表した。エヌビディアの次世代基盤Vera Rubinを用いたGPUを最大10万基確保する内容で、初期の稼働は2027年後半、場所は米テキサス州バーストウを予定する。

Figureによると、契約規模は60億ドル超まで拡大させる計画だ。NscaleはFigureに戦略出資も行うが、金額や評価額、出資形態は明らかにしていない。両社はFigureの人型ロボットをNscaleのサプライチェーンで活用する可能性も検討する。

確保した計算資源は、Figureのロボットを動かす視覚と言語と動作を統合したモデル「Helix」の学習に充てる。ブレット アドコック最高経営責任者（CEO）は発表文で、Helixもほかの学習型システムと同様にデータと計算量が増えるほど賢くなると述べた。エヌビディアのジェンスン フアンCEOとNscaleのジョシュ ペインCEOも発表文にコメントを寄せた。

データの供給源

同社は契約に先立つ2つの発表で、大規模な計算資源が必要な理由を示していた。8月25日に公開したアプリ「Index」は、一般の参加者が日常の手作業を撮影して投稿し、報酬を受け取る仕組みだ。108カ国で26万4000回ダウンロードされ、週間利用者は4万4000人を超え、投稿動画は1600万本、参加者への支払いは累計1500万ドルに達したという。1000時間あたり373種類の作業、1146種類の物体、116種類の環境を含むとしている。今後12カ月でデータと計算資源に10億ドル超を投じる方針も示した。

9月17日には「Helix 2.5」の成果を公表した。Indexで事前学習したモデルを載せた「Figure 03」が、初めて入る米ベイエリアの住宅30軒でおもちゃの片付け、タオル畳み、ベッドメークをこなし、現地での追加学習なしで成功率56%を記録したという。同じモデルを一から学習させた場合は9%にとどまった。小規模実験から導いたスケーリング則は、最大規模の学習の損失を誤差0.54%で予測したとしている。

資金面

Figureは2025年9月、評価額390億ドル（出資後）で10億ドルのシリーズCを実施した。今回の初期確約額はシリーズCの3.5倍に相当する。Nscaleの出資以外にどう資金を手当てするかは明らかにしていない。

競合の動き

米国勢では、Skild AIが2026年1月に評価額140億ドルで14億ドルを調達し、Apptronikは2月に5億2000万ドルのシリーズA追加調達を完了した。Agility Robotics は6月、特別買収目的会社（SPAC）Churchill Capital Corp XIとの合併による株式価値25億ドルでの上場を決めた。いずれも同規模の専用計算資源契約は公表していない。

日本への示唆

日本のロボット産業は減速機やサーボモーター、精密センサーなど部品の強さで世界の人型ロボット開発を支えてきた。だがFigureの戦略は、競争の重心がハードウエアからデータと計算予算へ移りつつあることを示す。人手不足が深刻な物流や製造の現場で人型ロボットの導入を見据える日本企業にとっては、どの機体を買うかだけでなく、どの基盤モデルを使うかという選択が経営課題になる可能性がある。トヨタ自動車カナダ工場はAgilityの顧客であり、トヨタ系の新興企業Walden Roboticsも7月に3億ドルを調達するなど、日本勢も米国の基盤モデル競争と無縁ではない。

リスク

確約額は、Figureが開示していない売上高を大きく先取りしている。2027年のGPU世代とテキサスの拠点整備が予定どおり進むことが前提だ。家庭作業の成功率56%は基準の9%を大きく上回るが、なお半数近くは失敗する計算で、数値も第三者評価ではなく自社発表である。

今後の焦点

Nscale出資の規模と条件、確約を支える追加の資金調達の有無、2027年後半のバーストウ稼働が焦点になる。