Toyota Research Institute

ROBOTNESSが検証した2025年1月以降の人型ロボットと身体性AI(embodied AI)の資金調達で最大はソフトバンクが主導したSkild AIの14億ドルのシリーズC、2位はParkway Venture Capitalが主導したFigure AIの10億ドルのシリーズCだった。金額が開示された22件、計58億5900万ドルのうち2025年は人型ロボットメーカーが70%を得たが、2026年はロボット基盤モデルの開発企業が71%を占めた。日本勢はソフトバンクとトヨタ系が上位案件を主導し、主導した案件の合計は開示総額の29.1%に達した。

VLA(視覚言語行動)モデルは、カメラ映像と自然言語の指示を同時に読み込み、ロボットが次に実行するモーター指令を出力する単一のニューラルネットワークで、画像と言葉を理解する視覚言語モデルをロボットの実演データで追加学習して作る。グーグル ディープマインド、フィジカル インテリジェンス、エヌビディア、フィギュアAI、スキルドAIが先行し、ファナックや安川電機は外部モデルを自社ロボットに取り込む道を選んだ。

トヨタ リサーチ インスティテュート（TRI）とコーネル大、MITの研究者82人は2026年4月15日、拡散方策に基づく多作業型の「大規模行動モデル（LBM）」が盲検の無作為化試験で単一作業モデルより成功率と頑健性が高く、新しい作業をはるかに少ないデータで習得できるとする論文を米科学誌サイエンス ロボティクスに発表した。プレプリント版によると、500超の作業にわたる約1700時間の実演データを使い、管理された実機試験を1800回行った。

エヌビディアは2026年3月16日のGTC基調講演で、DreamZero研究を基にした次世代ロボット基盤モデルGR00T N2を披露し、新環境の新作業で主要VLAの2倍超の成功率を示すと説明した。30億パラメータのGR00T N1.7は商用ライセンス付きで先行提供を始め、ファナックや安川電機はシミュレーション基盤の統合を進める。N2は2026年末までに提供する。

リビアンのRJ Scaringe最高経営責任者（CEO）が創業し率いる産業用AIロボット企業Mind Robotics（米カリフォルニア州パロアルト）は2026年3月11日、AccelとAndreessen Horowitzが共同で主導する5億ドルのシリーズAを実施すると発表した。1億1500万ドルのシード調達から約4カ月後である。リビアンは四半期報告書で、3月に同社を連結対象から外し、残る37.6%の持ち分をシリーズAの発行価格で約5億6900万ドルと評価し、5億600万ドルの利益を計上したと開示した。ROBOTNESSの試算では株式価値は約15億1000万ドルとなる。

モービルアイは2026年1月5日、イスラエルの人型ロボット開発会社メンティーロボティクスを現金と株式の計9億ドルで買収することで合意し、2月3日に取引を完了した。開示資料によると、メンティーの会長兼共同創業者でもあるアムノンシャシュアCEOが約3億4100万ドル、シャイシャレブシュワルツCTOが約1億1800万ドルを受け取り、創業者株の90％は2年後と4年後まで解放されない。メンティーは2026年に遠隔操作なしの現場実証、2028年に量産を目指す。